マンションの耐震構造、制振構造、免震構造の違いと、注意点について

こんなテーマに関する記事です。

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マンションの場合、「地震対策の為の構造」としては、
　耐震構造
　制振構造
　免震構造
があります。

通常のマンションの場合は、
　耐震構造
となります。

また、高層マンションの場合は、従来の耐震構造の他、
　免震構造
もしくは、
　免震構造と制振構造との組み合わせ
といった構造になります。

それらの内容と、注意点について、下記に記載します。

耐震構造

通常のマンションは、
　耐震構造
による地震対策となります。

構造的には、
　壁や柱の強化、補強材を入れる事で建物自体の堅さと強さ
を実現することで地震に対応するということになります。

端的にいうと、
　建物を強くする
ということになります。

耐震構造における注意点

耐震構造のマンションの注意点としては、耐震構造の基準が、
　新耐震基準か？
　旧耐震基準か？
ということをチェックしておく必要があります。

新耐震基準は、その施行が、
　昭和56年（1981年）6月から
となっています。

ですので、それ以前の建物は、
　旧耐震基準
の物件となり、耐震性が低くなってしまいます。
結果、資産価値に関しても、低くなる要因となります。

逆に、比較的低い価格で購入できるというメリットもあります。

昨今は、古いマンションをリノベーションするケースも増えてきましたが、その場合、新耐震基準のマンションかどうかを、必ず、チェックするようにしましょう。

新耐震基準かどうかを、正確にチェックする

新耐震基準は、その施行は、
　昭和56年（1981年）6月から
ですが、これは、
　建築確認の承認日
を基準にしています。

ですので、新耐震基準の建物かどうかをチェックするには、正確には、
　建築確認書
を確認することになります。

というのも、通常、マンションの販売資料に記載されている築年月は、
　登記簿謄本に記載された新築年月日
を表示します。

ですので、例えば、
　登記簿謄本に記載された新築年月日が、昭和56年（1981年）6月
だった場合、
　建築確認は、それ以前（工事着工前）に承認がなされている
ということになり、工事期間も考慮すると、その物件は、
　旧耐震基準
ということになります。

稀に、昭和56年（1981年）6月以降の築年の物件の場合でも、ケースによっては、
　旧耐震の物件
の場合があります。
築年が、微妙な物件の場合は、念のため、建築確認書を確認しておくと安心です。

建築確認書は、行政機関で取得することができます（有料）。

制振構造

制振構造とは、
　地震の揺れを吸収する部材を使って、地震対策をする
というしくみになります。

具体的には、
　建物の構造内に「ダンパー」
と呼ばれる部材などを組み込み、地震の揺れを吸収することになります。

最近では、戸建住宅でも、この「ダンパー」を組み込むケースもあります。

高層マンションにおいては、特に、
　地震の際に、上層階の揺れが大きい
為に、この「ダンパー」を組み込む場合があります。

免震構造

免震構造の構造とは、
　基礎の上に、免震装置（積層ゴム等）を設置して、地震の揺れを吸収するしくみ
となります。

つまり、免震装置（積層ゴム等）により、
　建物全体の揺れを少なくする
という考え方の構造になります。

この免振構造の場合、
　横揺れには強いが、縦揺れに対する効果性が低い
という点や、
　導入コストおよび定期的なメンテナンスが必要で、そのコスト面が、物件価格や管理費に反映される
というデメリットもあります。

まとめ

マンションを選ぶ際には、地震対策の構造面がどうなっているのかも、念のため、確認しておきましょう。

特に、高層マンションにおいては、重要なポイントになっています。
高層マンションの場合は、
　耐震構造や免振構造
に加えて、
　制振構造
も組み合わせた構造になっていると、安心感はあります。

以上、マンションの耐震構造、制振構造、免震構造の違いと、注意点についての説明でした。